リウマチ科

関節リウマチの患者は全国で70万人いると言われており治療の進歩による死亡率の低下と高齢化により増加しています。近年特に最近10年の薬の進歩はめざましいものが有り、治らないと言われていた関節リウマチも健常人と変わらない生活ができるようになっています。薬の進歩とともに手術をすることもなくなり四肢の障害を持つ患者さんも少なくなってきました。こうした経過から最近は膠原病内科の医師が診ることが多くなってきていますが地域医療の現場では整形外科が診ることが多いのが実情です。リウマチの治療には専門的な知識と経験が必要ですが専門医であれば整形外科であれ内科であれ治療が大きく変わるわけではありません。関節リウマチの患者さんは当院を含め日本リウマチ学会の専門医を受診されることをお勧めします。
また痛風・関節炎あるいは線維筋痛症などの原因不明の痛みもリウマチ性疾患の一つとされており関節リウマチと同じくリウマチ科の診療領域になります。わからない痛みは何でもご相談下さい。

●治療の流れ

関節リウマチの治療は大まかには問診→検査→診断→治療開始→治療管理の流れで行われます。
治療開始後も定期的な検査を行い、病気の進行確認や薬の効果・副作用の管理していくことが大切です。
薬の進歩で健常人と変わらない生活ができるようになってきたとはいえ、長い治療が必要な病気です。しっかり主治医と相談の上、あなたに合った治療計画をたてることが大切です。当院では、あなたが人生を楽しみながらうまく病気と付き合っていける方法を一緒に探していきたい、と考えて日々治療にあたっております。

●関節リウマチの支援制度

①身体障害者福祉制度
18歳以上で身体上の障害がある人のための福祉制度で、認定されると「身体障害者手帳」が交付されます。
身体障害者は障害の程度によって1〜7級に分けられ、等級によってサービスの内容が異なります。1級、2級、3級の重度でなければメリットがないという誤解もありますが、実際にはたとえ6級でも、税金の控除や交通機関に関するサービスなどの制度が利用できます。サービスの内容は自治体により異なるので、地域の役所の窓口で相談してみてください。
身体障害者手帳の申請にあたっては指定医師による診断書などの添付が必要です。自分が取得条件を満たすかどうか、主治医に遠慮なく相談してみましょう。

②障害年金
年金加入している方で、病気やケガのために障害が残り日常生活や就労が困難な状態となった方を対象に支給される年金です。各年金の窓口で相談してみてください。

③介護保険
関節リウマチは介護保険法で「特定疾患」の指定を受けていますので、介護認定された場合40歳からでも介護サービスが利用できます。費用は原則1割負担です。
地域の役所の窓口で相談してみてください。

④特定疾患治療研究事業
都道府県が契約している医療機関で、この事業の対象となる疾患で受診した場合、医療費が公費で負担されます。「関節リウマチ」では、その一部である「悪性関節リウマチ」と「シェーグレン症候群」「特発性大腿骨頭壊死」「多発性筋炎」が対象に含まれています。ただし、この一環として平成9年度より開始された「難病患者等居宅生活支援事業」については、「関節リウマチ」の人も指定を受けています。「関節リウマチ」の人であれば、身体障害者の認定を受けていなくても、ホームヘルプサービス、日常生活用具給付、ショートステイなどの支援策が受けられます。
助成を受けるには、所定の手続きを行い、「特定疾患医療受給者証」の交付を受けることが必要です。
地域の健康福祉事務所・保健所の窓口で相談してみてください。

⑤高額療養費制度
1ヶ月の医療費が自己負担限度額を超える場合に限度額を越えて支払った医療費の払い戻しを受けることができる制度です。自己負担額は、年齢や所得によって区分されています。
すでに支払い済みの医療費であっても、自己負担限度額を超えた場合は、申請により払い戻しを受けることが出来ます。
各健康保険の担当窓口で相談してみてください。